なないろがん治療保険極

＜がん治療サポート保険（無解約返戻金型）（2022）＞
※がん治療サポート給付金の1か月間のお支払いは、支払限度額（10万円・20万円・30万円）を上限とし、通算して4,000万円までを限度とします。なお、自由診療抗がん剤（ホルモン剤を含む）治療によるがん治療サポート給付金のお支払いは、通算して24回を限度とします。
※がん治療サポート給付金の支払対象となる抗がん剤（ホルモン剤を含む）治療は、世界保健機関(ＷＨＯ)の解剖治療化学分類法による医薬品分類のうち、「抗悪性腫瘍薬」「内分泌療法(ホルモン療法)」などに該当し、公的医療保険制度の対象となるがんの治療を目的とした所定の抗がん剤(ホルモン剤を含む)の投与または処方をいいます。
※がん治療サポート給付金の支払対象となる自由診療抗がん剤（ホルモン剤を含む）治療は、世界保健機関(ＷＨＯ)の解剖治療化学分類法による医薬品分類のうち、「抗悪性腫瘍薬」「内分泌療法(ホルモン療法)」などに該当し、かつ先進医療もしくは患者申出療養制度による療養として使用された医薬品または欧米で承認された医薬品のうち効能が認められた医薬品の投与または処方をいいます。
※がん治療サポート給付金の支払事由に該当する放射線治療が、一連の治療過程に連続して受けた場合でも放射線治療料が１回のみ算定される放射線治療のときは、放射線治療開始日のみを支払対象となる放射線治療日とします。
※がん治療サポート給付金の支払事由に該当する手術が、一連の治療過程に連続して受けた場合でも手術料が１回のみ算定される手術のときは、最初の手術日のみを支払対象となる手術日とします。
※がん治療見舞金のお支払いは、がん治療サポート給付金が支払われる治療またはがん緩和ケアを受けた日の属する月ごとに１回となります。

＜がん保険料払込免除特則＞
※「がん保険料払込免除特則」を適用することで、がん（上皮内がんを含む）と診断確定されたとき、以後の保険料のお払込みが免除となります。

＜がん先進医療・患者申出療養特約＞
※⽀払対象となる先進医療とは厚生労働大臣が定める医療技術のことをいい、医療技術ごとに適応症および実施する医療機関が限定されています。
※支払対象となる患者申出療養制度は、厚生労働大臣が定める医療技術で、当該医療技術を適切に実施できるものとして個別に認められた施設基準に適合する医療機関にて行われるものに限ります。
※厚生労働大臣が定める先進医療・患者申出療養制度は、随時見直しされます。
※歯科のみで実施することが定められている先進医療・患者申出療養制度は支払対象外となります。
※１回の療養につき、厚生労働大臣が定める先進医療・患者申出療養制度の技術にかかる費用と同額（被保険者の負担額として、病院または診療所によって定められた金額）をお支払いします。
※同一の被保険者において、先進医療給付（お支払金額が先進医療の技術料相当額である給付）のあるなないろ生命の特約に重複して付加することはできません。

＜がん診断一時金特約（2024）＞
※同時にがん診断一時金の支払事由に複数該当した場合でも、がん診断一時金を重複してお支払いしません。

＜がん差額ベッド特約＞
※がん差額ベッド給付金は、がんの治療を目的として差額ベッド代が発生する入院をしたとき、差額ベッド代が発生する入院１日につき、「差額
ベッド代と同額」または「入院１日当たりの支払限度額」のいずれか小さい金額を支払います。
※差額ベッド代とは、公的医療保険制度に基づく選定療養のうち、厚生労働大臣が定める特別の療養環境の提供にあたる病室（個室等）に入院する場合において負担する一般室との差額をいいます。

「がん治療サポート保険（無解約返戻金型）（2022）」「がん保険料払込免除特則」「がん診断一時金特約（2024）」「がん先進医療・患者申出療養特約」「がん差額ベッド特約」のがんを原因とする保障の責任開始期は、主契約の保険期間開始日からその日を含めて91日目となります。がんを原因とする保障の責任開始期より前にがんと診断確定されていた場合には、「がん治療サポート保険（無解約返戻金型）（2022）」（特則・特約を含みます）は無効となり、給付金等はお支払いしません。また、保険料の払込みも免除とはなりません。

＜その他＞
※本ページでは「なないろがん治療保険極」の特徴を記載しています。お支払いには上記以外にも所定の要件がありますので、詳しくは「商品パンフレット」「契約概要/注意喚起情報」「ご契約のしおり‐約款」をご覧ください。